そんなあなたはすぐに辞めるべき

明日から仕事を辞めたい人、方法教えます。世間の常識?そんなの知るか!

明日から仕事を辞めれば明るい未来が待っている

職場があまりに辛い環境だと、「仕事を早く辞めたい」「明日から会社に行きたくない」という気持ちに、なってしまうこともあるでしょう。

ブラック企業でパワハラが横行するような環境の場合は、特にそう思う人が多いようです。

しかし、普通仕事を辞めるときには、辞める旨を伝えたあとも、一定期間は出社しなければいけない、というのが常識になっています。

とはいえ、体の調子も悪くなってきてもう限界、即日退職したいと願う気持ちもわかります。

 

実は、やりようによっては、明日から仕事に行かずに辞めることはできます。

今回はその方法と、その時の注意点をまとめました。

今すぐ仕事を辞めたくて苦しんでいる人は、参考にしてください。

退職代行に頼れば、ストレスなく・簡単に仕事を辞められます。

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明日から会社に行かないで退職する手順

明日から仕事に行かずに辞めるなんて不可能、と思う人も多いでしょうが、結論から言うと、明日から会社に行かないまま、仕事を辞めることはできます。

必要な条件は、「雇用の期限がない正社員・アルバイトであること」、「有休休暇が2週間分以上あること」の2つです。

※ちなみに、雇用期間のある契約社員でも、1年以上継続して勤めていれば大丈夫です。

①退職日を2週間後にした退職届を書く

まずは、退職届を作成します。きちんとしたフォーマットであれば、どのような形の書類でもかまいません。

例えばこちらから探してみるとよいでしょう。

退職届 有給消化 テンプレート

 

そして、この時、

・退職日を2週間後にすること

・休む日から退職日までは有休を消化すること

の2点を必ず盛り込んでください。

 

ちなみに、退職「願」ではなく退職「届」の方を作成しなければいけません。

退職「願」の方は、ただのお願いになるので、相手に拒否権があります。

しかし、退職「届」の方は、こちらからの退職の通告になるので、相手に拒否権はありません。

②内容証明郵便で退職届を会社に送る

「内容証明郵便」とは、郵便物の文書の内容・差出人・送った相手が証明される郵便です。

普通郵便で送った場合、「退職届は届いていない」と主張されてしまうリスクがありますが、内容証明郵便で送った場合は、発送の内容やその事実を証明できるので、その心配はありません。

この時、会社の備品などの返却物も合わせて送り、離職票など、退職に際して必要な書類の発送を依頼しましょう。

 

以上の手順を踏むだけで、退職は完了します。

そもそも、退職するときに会社の許可や承認は必要ありません。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。

この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

(民法627条1項)

つまり、会社が従業員をクビにできるように、従業員も会社を一方的に辞めることができます。

きちんとこちらが退職の意思を表示すれば、退職は成立します。

また、その時期についても、就業規則では1か月前だとかなんだとか規定されているかもしれませんが、就業規則よりも法律の方が優先されるので、あなたが強く退職を望めば、2週間後の退職も認められます。

 

そして、有休の消化についても会社側は拒否できません。

会社側が有休消化について持っている権利は、時季変更権(消化の時期を変更させる権利)です。

しかし、有休消化後に退職する旨を主張している場合は、消化するタイミングの変更ができないため、結局有給を認めることしかできなくなります。

残っている有休をすべて消化したい場合は、退職日を2週間後にするのではなく、全ての有休消化後の日にちを退職日にするのもアリでしょう。

連絡なしの「バックレ」はデメリットだらけ

以上のようなステップで、法律的にも問題なく、明日から会社に行かずに仕事を辞めることができます。

少し手間がかかりますが、これだで「明日から会社行かずに仕事を辞めたい」を実現することができるのです。

 

これすら面倒くさい場合、会社になにも伝えずに突然仕事に行かなくなる、いわゆる「バックレ」という選択肢があるかもしれませんが、バックレるのはおすすめできません。

バックレるのはデメリットだらけです。

懲戒解雇の対象になる

無断欠勤を続けると、懲戒解雇の対象になります。

懲戒解雇とは、業務上の横領や、経歴詐称など、かなり重い問題行為を原因にした解雇です。

懲戒解雇を受けてしまうと、規定されている退職金がもらえない危険性があります。

また、会社が発行する離職票に、懲戒解雇された旨が載せられてしまうため、転職にものすごく不利になります。

退職手続きをされない可能性がある

相手の会社が非常識でブラックだった場合、退職の手続きをされずに放置される可能性があります。

バックレの場合、こちらから退職の意思を示すこともないので、「また戻ってくるだろう」と思われる可能性があります。

結局、改めて退職の意思を示す必要があり、正式に辞めるのに余計な時間がかかります。

 

このように、バックレはリスクが高いのでやるべきではありません。

どうしても退職の意思を伝えるエネルギーが湧かない時は、退職代行サービスに頼りましょう。

業者とのLINEのやり取りで退職の連絡をとってくれ、業者からの案内に従うだけで退職が成立します。

退職に向けてあなたがやることをサポートしてくれるため、自分で意思決定する必要がなく、精神的にも楽に辞められます。

 

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仕事を即日辞めるときの注意点

明日から仕事に行かない場合には注意点があります

このように、明日から仕事を辞めたいと思っても、バックレはやめておいた方があなたのためです。

また、このほか、即日で仕事を辞めるときの注意点について紹介しておきます。

電話の電源は切る・場合によっては家から避難する

内容証明郵便を送って退職の意思を示したとしても、職場からはほぼ100%鬼のように電話がかかってくるのが普通です。

取り合えず落ち着くまでは、電源を切るくらいがちょうどよいかもしれません。

また、上司などが家に押しかけてくる可能性がもあるので、居留守を決め込む覚悟をしておくか、家を離れて友人や実家、ネットカフェなどで生活することも検討しておきましょう。

書類の発行を渋られたらハローワークに相談する

モラルの低い会社は、退職時に必要な離職票などの発行を渋ることがあります。

そういう場合で、あなたから直接言うのが億劫ならば、ハローワークに相談して対応してもらうことをオススメします。

退職後の諸手続きで、ハーローワークに行く機会も増えるため、そのときに合わせて相談するとよいでしょう。

「損害賠償請求するぞ」はただの脅し

まれに、「突然辞めるなら損害賠償請求するぞ」と言ってくるケースがありますが、それが実行に移されることは、ほとんどありません。

この場合、あなたが辞めたことが直接の原因で、具体的な損害があったことを会社側が証明しなければならず、またこの場合は労働者側がかなり手厚く保護されます。

そのため、会社の主張が認められることはほとんどありません。

 

また、あなたが辞める理由がパワハラや長時間残業・残業代未払いなどの法令違反の場合、裁判でそれが明らかになると会社側が不利になります。

それに加えて、裁判を起こすのには手間とお金がかかるので、普通はわざわざリスクの高い行為をするメリットがありません。

そのため、実際に損害賠償請求されることはほとんどなく、ただの脅しにすぎません。

 

しかし、ごくまれに、頭の悪いクレイジーなブラック企業が、あてつけのために損害賠償請求を起こすケースがあります。

この場合は、あなたの弁護士を頼れば問題ないですが、心配な場合は、最初から弁護士対応の退職代行に依頼しておくと、もしもの時にもしっかり対応してくれます。

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転職の準備もしておく

辞めたい気持ちがマックスの時は、とりあえず辞めることに意識が向いてしまいがちなのですが、事前に転職活動を始めておくことも大切です。

転職活動は、始めてから決まるまで、平均して2か月程度かかるので、最初は体を休めたり、自由に過ごしつつ、少しずつでも初めておいて損はありません。

転職活動をする際には、転職エージェントを利用するのが効率いいです。

あなたに合った企業を紹介してくれる

転職サイトに載っていない情報をたくさん持っている

選考活動のアドバイスをしてくれる

応募先企業とのスケジュール調整をしてくれる

自分でハローワークや求人誌、転職サイトを使って応募するよりも、たくさんの求人に触れられます。

 

また、色々なことを代行してくれるので、楽に転職ができます。

登録は無料なので、金銭的なデメリットもありません。

数あるエージェントサービスの中でも、親身なサポートで評判なのは「dodaエージェントサービス」です。

知名度優先で選びたい人は、業界最大手の「リクルートエージェント」を利用するとよいでしょう。

また、私が実際に利用してみて感触が良かったのは「転職エージェントのパソナキャリア」です。自分にあった求人を数多く紹介してくれました。

退職代行サービスに頼る人も多い

以上のように、明日から仕事を辞めたいという理想を叶えるための方法や注意点を紹介してきました。

このような方法をとれば、さっそく明日から自由な生活があなたを待っています。

 

しかし、一般的には非常識と言われる方法ではあるので、会社側からの鬼連絡や、当てつけ行為などのリスクもあります。

特に、相手が頭のおかしいブラック企業の場合は、会社側が違法な行為(退職を認めない、有給消化を認めない、書類を発行しない)などをしてくるリスクがあります。

そういう点が不安な場合は、自分ひとりで動かずに、退職代行サービスを利用すると安心です。

 

退職代行サービスとは、あなたに代わって会社に退職の意向を伝え、退職に関する連絡の仲介役になってくれるサービスです。

退職の連絡を、業者が代わりに対応することは違法ではなく、退職代行業が違法ということはありません。

ただし、会社が有休消化を認めないだとか、退職金を支払わないだとかなど、ごねてくるケースがあります。

この場合の交渉は、弁護士資格を持っている人物が行わないと違法になります(これを非弁行為といいます)。

こういう心配がある場合は、弁護士が交渉に当たる業者に依頼しましょう。

 

退職代行サービスに依頼する場合は、

①代行業者へ連絡(電話やメール、LINEでも可能)

②料金の支払い

③代行業者が会社に連絡

④その後、業者からの連絡に従って郵送などを行う

のステップで退職が完了します。

 

そのため、直接会社と連絡を取る必要がなく、関わることはありません(郵送などが必要なことはあります)。

もし、直接連絡がきても、無視して問題はありません。

 

退職代行業者について詳しく知りたい人はコチラの記事を参考にしてください

 

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ちなみに、このように退職代行業者を利用して辞めている人は多いようです。

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より詳しく色々な業者を見たい場合は、こちらの記事を参考にしてください。

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すぐ仕事を辞めることが必要な時もある

一般的には、仕事を辞めることが決まってからも、引継ぎなどである程度は出勤を続けるものです。

そのため、「明日から仕事を辞めたい」という意見は、「甘え」などと言われることがあるかもしれません。

しかし、そのような常識に沿って、仕事を辞めることは簡単ではありません。

 

退職の告知をしたら強烈な引き留めにあったり、退職時期を引き延ばされたり、周りの目がきつくなったり・・円満退職は、はっきり言ってハードルが高いです。

また、ブラックな会社だと「退職を認めない」などと主張してきたり、日常的にパワハラがあると、そもそも言い出せなかったりします。

そうなると、そもそも辞めること自体ができないよう、追い込まれることもあります。

 

そのような不安で動き出せなかったり、すでにストレスから心身に異常が出始めているならば、そんな常識に縛られず、あなたの体のことを第一にして行動するべきです。

仕事を辞めることは法律違反でもなんでもなく、辞めてしまえば会社の人間と関わることもなく、いきなり仕事を辞めても人生何とかなるものです。

 

自力で動き出すことが難しい人は、退職代行などのサービスに頼るのも悪くありません。

数万円の費用が掛かりますが、それによって簡単にストレスから解放され、自由な生活を得ることができるはずです。

最後に、記事内で紹介した退職代行・転職サービスをまとめておきます。

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